ノンアルコールワインの歴史

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　西アフリカのギニアに生息する野生のチンパンジーが、木の上部で枝を折り曲げてベッドを作り、メスに求愛する行動を日本モンキーセンター（愛知県犬山市）研究員の大橋岳さん（３５）が確認した。

　寝るためにベッドを作ることは知られているが、求愛に利用するのがわかったのは初めて。１７日に同市で開かれる日本霊長類学会で発表する。

　大橋さんは２００２年７月〜０３年３月までの計１３５日間、ギニアのボッソウ地区に生息する野生チンパンジーの群れ（約２０頭）を率いるリーダー格のオス「フォアフ」（当時２２歳）の行動を追跡調査した。

　その結果、フォアフが群れから離れた場所にメスを連れ出した後、メスの前で木の上部にある比較的細い枝を折り曲げてベッドを作って体を揺すりながら求愛し、交尾に誘ったり実際に交尾したりする行動を２２回確認した。さらに、大橋さんは、別のオスも同じようにベッドを作って求愛するケースを複数確認した。

　政府と東京電力は、福島第一原子力発電所の事故収束までの道筋を示した「工程表」について、今月１７日に期限を迎える第１段階（ステップ１）の主な目標はほぼ達成できたとする見解をまとめた。

　細野原発相が１９日にも新たな工程表とともに発表する。原発は安定的に冷却され、水素爆発などが発生する危険な状態もほぼ脱したとして、福島県南相馬市の一部など５市町村にまたがる「緊急時避難準備区域」の指定解除に向け、地元との最終調整を進めることも新工程表に盛り込む方針だ。

　工程表は４月１７日に発表され、ステップ１、２の段階を経て、来年１月中旬までに原子炉が安全に停止する「冷温停止」を達成する道筋を示した。

　今月１７日までのステップ１では、「放射線量の着実な減少」を目標に、原子炉や使用済み核燃料一時貯蔵プールの「安定的な冷却」、「汚染水の処理」などの作業手順を示している。

　政府と東電は、原発敷地内や原子炉建屋上空の測定結果から、事故発生以降、放射性物質の放出は着実に減少していると判断した。

　ブランド総合研究所は7月13日、「子どもの外出と携帯電話使用に関する親の意識調査」の結果を公開した。

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　同調査は、小学校低学年（小学1〜3年生まで）の子どもの親5,523人を対象に、6月24日〜30日にインターネットにより実施。夏休みを控え、子どもの外出についての意識を聞いた。また、その中から携帯電話を持たせている親（保有者）472人と、携帯電話を持たせることを検討している親（検討者）300人、計772人に対して、子どもの携帯電話使用に関しての調査を実施した。

　調査の結果、東日本大震災後初めての夏休みに、子どもの外出を「以前より不安」に思う親は41.6％にのぼった。

　子どもの外出について防犯・防災上で対策をとっているかどうかという質問では、58.4％の親が子どもの外出を「心配・不安に思っているが、特に何の対策も講じていない」と回答した。

　震災を受けて子どもに携帯電話を持たせる必要性について質問したところ、「必要」と感じている親は、震災前は16.4％だったが、震災後は37.7％と大幅に増加している。また、子どもの携帯電話に求めるものは「GPS」、「異常事態の通知」など、防犯・防災機能が多く挙げられる結果となった。

　携帯電話を持たせている親に対して、持たせたきっかけを聞いてみたところ「親子の連絡に便利だから」が76.1％となった。次いで「防犯対策機能サービス（ブザー、GPSなど）があるから」が45.8％となっている。「防犯対策機能」の結果を保有者のキャリア別で見るとau53.7％、ドコモ45.7％、ソフトバンク29.6％と割合に差が出る結果となった。

　子どもの持つ携帯電話に必要だと思う機能について保有者と検討者に質問したところ、保有者でもっとも多く挙げられたのは「GPSによる位置捕捉ができること」と「異常事態を誰かに知らせること」でともに71.8％となった。次いで「防水・防塵」が67.8％、「防犯ブザー」が67.4％となっている。また、「緊急地震速報」についても49.4％と約半数の親が必要だと回答するなど、防犯・防災機能が上位を占めた。

　また、検討者にも同様の質問をしたところ「GPSによる位置捕捉ができること」が78.3％、「異常事態を誰かに知らせること」が77.7％と、保有者と同じ項目が上位に挙げられた。

　保有者と検討者で必要と挙げられた機能の結果を比べると、保有者よりも、検討者の方が各項目の回答者比率が高くなっており、防犯・防災機能の必要性を高く感じている傾向にある。しかし、上位に上がった項目の中で「緊急地震速報」だけは、保有者の方が検討者よりも高い結果となっており、先の震災でより必要性を実感したことを伺わせる結果となった。


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